土地には都市計画法に基づいて用途が決められています。

住宅地であれば基本的に「低層住居専用地域」だと考えられ、商業施設や工場などが建てられないように制限されています。

一方で「住居地域」や「近隣商業地域」「工業地域」などのように、住居の他に商業施設や工場を建てることが可能な用途地域もあるため、家を建てたときには商業施設や工場がなくても、将来建てられる可能性は否定できません。
気に入った土地がある場合は、どの用途地域にあたるのかも確認しておきましょう。

また、親族から相続した土地などに起こりがちなのですが、隣接する土地との境界線が定まっていないケースがあります。こちらも土地購入や家を建てる前に必ず確認し、明確に線引きをしておきましょう。

土地購入の前におすすめしたいのが、依頼予定の施工会社に、地盤や建ぺい率などをチェックしてもらうことです。

日本では建築基準法によって、地域ごとに建ぺい率と容積率が定められています。
建ぺい率とは、敷地の面積に対して建物が占める割合のこと。また容積率とは、敷地面積に対する延床面積の割合のことを言います。
他にも少し専門的になりますが、隣地の日照を確保するために斜線規制と言うルールが課せられている場合もあるので、プロを頼るのが近道です。

もちろん不動産会社に聞くことも可能ですが、こうした情報に詳しくない場合がありますので、建築のプロである施工会社にアドバイスを求めると安心です。

施工会社のスタッフにお願いして、実際の土地に一緒に足を運ぶのも良いでしょう。
現地に行かないとわからない、日当たりや風通し、どの程度の広さや高さの家を建てられるかなどの具体的なアドバイスも受けることができ、間取のイメージが膨らみます。その後のプラン打ち合わせも、よりスムーズに進むようになりますよ。

住みたいエリアや立地の希望がある程度決まっているのであれば、地域の信頼できそうな工務店に土地探しから相談するのも方法です。地域密着の工務店の場合、土地に詳しいのはもちろん、地域の不動産会社とのネットワークを持っていることが多いからです。

お子さまの学区や、駅や病院、商業施設への利便性など、立地に希望する優先順位も併せて伝えると、複数の候補を挙げてもらえるはずです。

池内工務店は、和泉市・岸和田市・堺市を中心に泉州地域に根ざした工務店。不動産会社とのネットワークを活かして、泉州で家を建てたい方を土地探しからサポートします。